インフル患者数 前週から減少
日本各地の医療施設からの最新情報によると、1月7日までの週間平均では、1施設あたりの患者数が12.66人に下がり、前週の数値よりも減少しました。しかし、休診日が多かった正月期間のために、実際の患者数が低く見積もられている可能性が指摘されています。
国立感染症研究所などの報告によれば、今月7日終了時点で、約5000の医療施設からの報告された患者総数は6万1918人で、1施設あたりの患者数は前週より8.99人減少しました。
この期間の推定患者総数は約48万7000人で、今シーズン（2023年9月4日開始）の累計患者数は約1107万4000人に上ります。
前週との比較で、沖縄県と岐阜県を除くほとんどの都道府県で患者数が減少しました。
都道府県別の詳細では、
・宮崎県が26.05人
・茨城県が22.34人
・岐阜県が20.82人
・大分県が19.21人
・沖縄県が18.85人
などで、40県以上が「注意報レベル」の10人以上を記録しています。
また、
・東京都では7.83人と報告されています。
インフルエンザの流行に詳しい東邦大学の舘田一博教授は、「新年休暇中の医療機関の休診が一時的な患者数の減少を招いた可能性があり、これからの再増加に注意が必要」と指摘しています。通常、インフルエンザは2月初旬にピークを迎えるため、引き続き感染対策の徹底が求められます。